「公認心理師の年収は、実際どのくらいなのか」「国家資格を取ったのに、収入が思ったほど上がらない」「独立や副業で収入を増やせるのか」。公認心理師として働きながら、この先の働き方を考えている方からよく聞く疑問です。
先に答えを書きます。
厚生労働省の事業として行われた「公認心理師の活動状況等に関する調査」（2021年3月）では、2019年度の年収は「300～400万円」が約21%で最も多い層でした。400万円未満の人が全体の約半数を占めています。
ただし、この数字は常勤と非常勤を合わせたもので、働き方や分野によって年収の山は大きく変わります。公認心理師の年収は、資格そのものよりも「どの分野で、どの雇用形態で、何か所で働くか」で決まります。
この記事では、公的な調査の数字をもとに次の５つを整理します。
- 2019年度の年収の分布と、数字を読むときの３つの注意点
- 常勤と非常勤のみで、年収の山がどう違うか
- 保健医療・福祉・教育・司法・産業の分野別の傾向
- 勤務・掛け持ち（副業）・独立開業で、年収の決まり方がどう変わるか
- 独立や研修の仕事につなげた、公認心理師の志師塾卒業生２名の実例
志師塾は、士業・コンサルタント・コーチ・講師・カウンセラーといった「先生業」に特化したビジネススクールです。本記事も、公認心理師の資格を持って勤務している方で、年収の相場と独立・副業の選択肢を知りたい方を想定して書いています。
１．公認心理師の年収は「300～400万円」が最多｜厚生労働省の事業による調査
公認心理師の年収を調べた公的な調査は、多くありません。まず、使える数字と、その数字の出し方を確認します。
1.1 2019年度の年収の分布
厚生労働省の令和2年度障害者総合福祉推進事業として、一般社団法人日本公認心理師協会が「公認心理師の活動状況等に関する調査」をまとめています。このうち、2019年度に12か月勤務した8,990人の年収（手取りではなく総支給額）は次のとおりです。
| 年収 | 割合 | 累積 |
|---|---|---|
| 100万円未満 | 4.2% | 4.2% |
| 100～200万円 | 8.1% | 12.3% |
| 200～300万円 | 16.4% | 28.7% |
| 300～400万円 | 21.3% | 49.9% |
| 400～500万円 | 17.7% | 67.6% |
| 500～600万円 | 11.1% | 78.7% |
| 600～700万円 | 6.9% | 85.6% |
| 700～800万円 | 4.6% | 90.3% |
| 800～900万円 | 2.7% | 93.0% |
| 900～1,000万円 | 1.5% | 94.5% |
| 1,000万円以上 | 2.9% | 97.4% |
※「100～200万円」は「100万円以上200万円未満」の意味です。「累積」は、上からその行までの割合の合計です。
無給・収入なし・回答しないを合わせた2.6%は表から省いています。
出典：厚生労働省 令和2年度障害者総合福祉推進事業「公認心理師の活動状況等に関する調査」（日本公認心理師協会、2021年3月）
最も多いのは300～400万円の21.3%で、次が400～500万円の17.7%です。400万円未満が49.9%、600万円以上は18.6%でした。
1,000万円以上の人も2.9%います。ただし分野別に見ると、1,000万円以上の割合が最も高かったのは、大学・研究所などで働く人が多い「その他の分野」でした。
1.2 数字を読むときの３つの注意点
この調査の年収には、次の３つの前提があります。
- 2019年度の数字。2023年に行われた新しい調査（令和5年度公認心理師活動状況等調査）では、年収はたずねていません。そのため、公的な調査で確認できる公認心理師の年収の分布は、2019年度のものが最新です
- 第１回試験（2018年）の合格者で登録した人が対象。第１回の合格者には、すでに心理職として長く働いていた人が多く含まれます。資格を取ったばかりの人の年収とは、前提が違います
- 公認心理師の専門性に基づく活動をしている勤務先での年収。心理と関係のない仕事や、本業以外の収入まで含めた「全収入」ではありません
1.3 job tagの年収約454万円は、公認心理師だけの数字ではない
国が毎年行う厚生労働省の賃金構造基本統計調査（令和7年）の職種別の表には、公認心理師や心理職だけの区分がありません。
厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）では、「カウンセラー（医療福祉分野）」のページに、別名として公認心理師が載っています。このページの賃金（年収）は全国で454.2万円（令和7年賃金構造基本統計調査を加工）です。
ただし、この数字は「その他の医療・看護・保健の専門的職業」などの職業分類に対応する統計です。job tag自身も、必ずしもその職業のみの数字ではないと注記しています。
「公認心理師の平均年収は◯◯万円」と言い切れる公的な統計は、現時点ではありません。この記事では、公認心理師を対象にした調査の数字を中心に見ていきます。
なお、同じページでは、常勤は月給制がほとんどで、非常勤は時給制や日給制が一般的、掛け持ちもあると説明されています。この働き方の違いが、次の２章で見る年収の差につながっています。
1.4 同じ年の給与所得者の平均436万円と比べると
国税庁の「令和元年分 民間給与実態統計調査」では、１年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は436万円でした。調査の対象も数え方も違うので、単純には比べられません。
それでも、公認心理師の約半数は、給与所得者全体の平均より低い年収帯にいることが分かります。国家資格であることが、そのまま高い年収につながっているわけではありません。
２．常勤か非常勤のみかで、年収の山が変わる
同じ調査では、常勤の勤務がある人（4,987人）と、非常勤のみの人（3,359人）に分けた年収も出ています。「常勤」には、常勤の勤務先に加えて非常勤の勤務先も持つ人が含まれます。
| 年収 | 常勤 | 非常勤のみ |
|---|---|---|
| 100万円未満 | 0.7% | 8.8% |
| 100～200万円 | 1.3% | 16.7% |
| 200～300万円 | 9.4% | 25.1% |
| 300～400万円 | 20.7% | 22.0% |
| 400～500万円 | 20.6% | 14.1% |
| 500～600万円 | 15.2% | 6.2% |
| 600～700万円 | 9.8% | 3.3% |
| 700～800万円 | 7.4% | 1.2% |
| 800～900万円 | 4.5% | 0.4% |
| 900～1,000万円 | 2.4% | 0.1% |
| 1,000万円以上 | 4.9% | 0.2% |
2.1 常勤は300～500万円、非常勤のみは200～300万円が最も多い
常勤の人は、300～400万円（20.7%）と400～500万円（20.6%）がほぼ同じ割合で最も多くなっています。500万円以上も４割を超えます。
一方、非常勤のみの人は、200～300万円（25.1%）が最も多い層です。非常勤のみの人の半数以上（50.6%）が、年収300万円未満でした。
2.2 心理職として働く人の約半数が非常勤
日本心理研修センター（現・公認心理師試験研修センター）の「令和5年度公認心理師活動状況等調査」では、心理的支援の業務をしている公認心理師の雇用の内訳は次のとおりでした（回答者38,827人）。
- 常勤で心理職として雇用：32.6%
- 非常勤で心理職として雇用：35.6%
- 常勤で心理職以外として雇用：26.3%
- 非常勤で心理職以外として雇用：5.5%
出典：公認心理師試験研修センター「令和5年度公認心理師活動状況等調査」
心理職として雇われている人だけで見ると、常勤より非常勤のほうが多い状態です。同じ報告書では、診療所や保健所・保健センター、市区町村の子育て支援部署などで、非常勤での雇用が多いと示されています。
同じ調査では、心理的支援の業務をしていない人に理由をたずねています。「心理に関する職種では、希望する働き方（給与条件）が満たせなかったから」を選んだ人が21.9%いました。
2.3 経験10年以上になると、山が400～500万円へ移る
令和2年度の調査では、実務経験の年数別の年収も出ています。経験10年未満の人は300～400万円が29.7%で最も多く、経験10年以上の人は400～500万円が最も多い層でした。
1,000万円以上の人は、経験10年未満では0.3%、10年以上では4.4%です。経験を積むと年収は上がる傾向がありますが、上がり方はゆるやかだと読み取れます。
３．分野別に見る公認心理師の年収の傾向
公認心理師が働く分野は、保健医療・福祉・教育・司法・犯罪・産業・労働の５分野と、私設の相談機関や大学などの「その他」に分かれます。令和2年度の調査で、分野ごとに最も多かった年収帯は次のとおりです。
| 主な活動分野 | 最も多い年収帯（2019年度） | 主たる勤務先の割合（令和5年度） |
|---|---|---|
| 保健医療 | 300～400万円 | 24.1% |
| 福祉 | 300～400万円 | 24.7% |
| 教育 | 300～400万円 | 27.1% |
| 産業・労働 | 400～500万円 | 5.6% |
| 司法・犯罪 | 500～600万円 | 3.9% |
※最も多い年収帯は令和2年度の調査（2019年度の年収）、主たる勤務先の割合は令和5年度の調査によるものです。
分野別の年収帯は、常勤と非常勤を合わせた数字です。「病院の常勤で経験10年以上」のように、条件を掛け合わせた相場までは公表されていません。
自分の年収と比べるときは、２章の常勤・非常勤の分布もあわせて見てください。
3.1 人数の多い３分野は300～400万円が中心
保健医療・福祉・教育の３分野で、主たる勤務先の約４分の３を占めます。この３分野はいずれも、300～400万円が最も多い年収帯でした。
保健医療分野の常勤の月給（額面）をたずねた項目では、「20万円以上25万円未満」が21.0%で最も多く、次が「20万円未満」の12.1%でした。常勤であっても、月給20万円台までの人が多いことが分かります。
3.2 産業・労働と司法・犯罪は、年収帯が一段高い
企業の健康管理室などで働く産業・労働分野は400～500万円、少年鑑別所や家庭裁判所などで働く司法・犯罪分野は500～600万円が最も多い年収帯でした。
ただし、２つの分野で働く人は合わせて１割に届きません。年収の高い分野は、そもそも求人の数が少ない点も押さえておきましょう。
４．勤務・掛け持ち・独立で、年収の決まり方が変わる
公認心理師が年収を上げる道は、大きく「勤務」「掛け持ち（副業を含む）」「独立開業」の３つです。それぞれ、年収を決めるものが違います。
4.1 勤務｜分野・雇用形態・経験で決まる
病院や学校、企業などに勤める場合、年収は勤め先の給与体系で決まります。１章～３章の数字は、この働き方のものです。
勤務のまま年収を上げるなら、常勤の職を得る、給与水準の高い分野に移る、経験を積んで役職に就く、という方向になります。常勤の求人は分野によって少なく、自分の努力だけで選べるとは限らないのが難しいところです。
4.2 掛け持ち・副業｜勤務先の数と単価で決まる
非常勤の仕事を２～３か所組み合わせて働く公認心理師は、少なくありません。この場合の年収は、それぞれの職場の時給や日給と、働く日数の合計で決まります。
常勤で働きながら、休日に研修講師や執筆、個人のカウンセリングを受ける人もいます。副業を始める前に、次の３点を確かめておきましょう。
- 勤務先の就業規則。副業が認められているか、届出が必要かを確認します。公務員は、法律で営利目的の副業に許可が必要です
- 守秘義務と利益相反。勤務先で出会った相談者を、個人の相談に誘うことは避けます
- 確定申告。会社員などの給与所得者は、給与以外の所得が20万円を超えると確定申告が必要です（国税庁 No.1900）。「売上」ではなく「所得」で判断します
4.3 独立開業｜単価×件数－経費で決まる
私設の相談室（カウンセリングルーム）を開くと、年収は「売上から経費を引いた所得」になります。相談の単価と件数、研修や講座の仕事をどれだけ積み上げられるかで、上にも下にも大きく振れます。
令和5年度の調査では、私設心理相談機関などを勤務先の一つに挙げた人は5.3%（2,056人）、主たる勤務先とした人は2.3%（884人）でした。独立を主な仕事にしている公認心理師は、まだ少数派です。
独立開業した公認心理師の年収を示す公的な統計はありません。「独立すれば年収1,000万円」のような数字は、統計で裏付けられたものではない点に注意しましょう。
相談室の家賃や広告費、研修費、社会保険料も、自分で負担することになります。勤務時代と同じ額を売り上げても、手元に残る額は少なくなると考えておくのが安全です。
4.4 独立や副業を考えたら、先に書き出す３つの数字
独立後の年収は統計で予測できないぶん、自分で見積もる必要があります。辞める前に、次の３つの数字を書き出してみてください。
- 毎月の生活費と、事業にかかる固定費。相談室の家賃や研修費、社会保険料を含めて、最低限いくら必要かを出します
- 非常勤で確保できる収入。続けられる職場の時給・日給と日数をかけて、土台になる収入を見積もります
- 自分の名前で受ける仕事の単価と件数。個人の相談の単価×月の件数と、研修・講座の見込みを分けて考えます
金額はすべて年額にそろえます。１を２と３でまかなえるかが、独立１年目に暮らしと事業を続けられるかの目安です。
比べるときは、勤務の年収（額面）と、独立後の所得（売上から経費を引いた額）を混ぜないようにします。どちらからも税金と社会保険料が引かれるので、最後は「手元に残る額」で比べると見誤りにくくなります。
３の件数は、勤務を続けながら月に何件受けられるかから仮に置きます。面談の時間だけでなく、準備や記録、問い合わせへの対応の時間も含めて考えましょう。
難しいのは３です。資格があるだけでは、個人の相談や研修の依頼は来ません。「誰の、どんな悩みを扱う公認心理師か」が伝わって、はじめて名指しの依頼が生まれます。
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５．独立・副業で収入を伸ばす公認心理師の共通点３つ
勤務の年収には、分野と雇用形態という「天井」があります。志師塾で学んだ公認心理師の卒業生のうち、独立後の売上や研修の仕事につなげた人に共通するのは、次の３つです。
- 扱う悩みを１つに絞って名乗っている。「カウンセラー」ではなく、「不登校専門」「発達支援」のように、誰のどんな悩みを扱うかを一言で伝えています
- 自己紹介とプロフィールを、相手に伝わる言葉に直している。心理の専門用語ではなく、悩んでいる本人や家族が使う言葉で書いています
- 相談の前に、セミナーや研修という入口を作っている。いきなり個別の相談を売るのではなく、まず話を聞いてもらう場を用意しています
３つとも、資格を取るための勉強では身に付かない部分です。臨床の力と同じくらい、「伝わる形」に整える力が独立後の収入を左右します。
６．独立・研修の仕事につなげた公認心理師の卒業生の事例
専門のテーマを絞り、伝え方を見直して、独立後の仕事につなげた志師塾の卒業生を２人取り上げます。
6.1 月１～２万円の売上が、３か月後に月７万円前後へ｜田中勝悟さん
田中勝悟さんは、臨床心理士・公認心理師で、不登校専門の心理カウンセラーとして活動しています。2019年4月に不登校専門のカウンセリングルームを開業しましたが、集客に伸び悩んでいました。
ネットや本で独学しても手ごたえがなく、先生ビジネス開発講座を受講されました。講座では、自己紹介などの「伝達力三点セット」を磨き、支援のゴールも「学校に行かせること」から「不登校をプラスの経験へと変えていく」へと言葉にし直しています。
その結果、カウンセリングの依頼が増え、受講前は月１～２万円程度だった売上が、３か月後には月７万円前後に上がりました（いずれも売上の額です）。講座開始５か月目に開いたプレセミナーでは、モニター価格で10万円の商品が３件成約しています。
6.2 ビジネスもSNSも未経験から、支援者向けの研修が決定｜島沢照美さん
島沢照美さんは、「発達支援EQ子育てナビゲータ」として活動する公認心理師です。受講前は、ビジネスについて何も知らず、SNSも使ったことがありませんでした。
Webをどう活用すればよいかを知りたくて、オンラインで先生ビジネス開発講座を受講されました。課題を投稿して仲間からコメントをもらう中で、自分の理念を見つめ直しています。
その中で、放課後等デイサービスで、支援者に向けた研修の実施が決まりました。個人の相談だけでなく、支援者向けの研修という形で専門性を仕事にした例です。
２人に共通するのは、資格の名前ではなく「誰の、どんな悩みに向き合うか」を言葉にしてから動いたことです。勤務の外で自分の名前の仕事を増やす一歩は、ここから始まっています。
７．公認心理師の年収に関するよくある質問
7.1 Q. 公認心理師の平均年収はいくらですか？
公認心理師だけの平均年収を示す公的な統計はありません。job tagの「カウンセラー（医療福祉分野）」の年収454.2万円は、公認心理師以外も含む職業分類の数字です。
公認心理師を対象にした厚生労働省の事業による調査では、2019年度の年収は300～400万円が21.3%で最も多く、400万円未満が49.9%でした。
7.2 Q. 公認心理師で年収1,000万円は可能ですか？
同じ調査で、年収1,000万円以上の人は2.9%でした。常勤の人では4.9%、非常勤のみの人では0.2%です。
1,000万円以上の割合が最も高い分野は、大学・研究所などで働く人が多い「その他の分野」でした。心理の現場の勤務だけで1,000万円に届く人は、ごく一部と考えておくのが現実的です。
7.3 Q. 非常勤の掛け持ちでも生活できますか？
非常勤のみの人の年収は200～300万円が最も多く、半数以上が300万円未満でした。掛け持ちで収入を確保している人もいますが、職場ごとの時給と日数しだいで、安定させるには工夫が要ります。
常勤の職を探すか、非常勤を土台にしながら自分の名前で受ける仕事を少しずつ増やすか、のどちらかを考える人が多い状況です。
7.4 Q. 公認心理師は何人いますか？
公認心理師試験研修センターによると、2026年9月末日現在の登録者は76,675人です。都道府県別では、東京都が12,857人で最も多くなっています。
7.5 Q. 独立した公認心理師の年収はいくらですか？
独立開業した公認心理師の年収を示す公的な統計はありません。年収は、相談や研修の単価と件数から経費を引いた所得で決まり、人によって大きく違います。
令和5年度の調査では、私設心理相談機関などを主たる勤務先とする人は2.3%で、独立を主な仕事にしている人はまだ少数です。
８．まとめ：公認心理師の年収は「どこで、どう働くか」で変わる
公認心理師の年収について、この記事の要点を振り返ります。
- 2019年度の年収は300～400万円が21.3%で最多。400万円未満が49.9%
- 常勤は300～500万円、非常勤のみは200～300万円が最も多い。心理職として働く人の約半数が非常勤
- 人数の多い保健医療・福祉・教育は300～400万円が中心。産業・労働、司法・犯罪は一段高いが、求人は少ない
- 公認心理師だけの平均年収を示す国の統計はなく、独立後の年収の統計もない
- 勤務の年収には分野と雇用形態の天井がある。独立や副業で伸ばすには「誰の、どんな悩みを扱うか」を伝える力が要る
勤務を続けるか、掛け持ちや独立に踏み出すかで、年収の決まり方そのものが変わります。独立や副業を考えるなら、まず「誰の、どんな悩みに向き合う公認心理師か」を一文にしてみることから始めてみてください。
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